「やるかやらないか」ではなく「やりながら」を選択したパラ陸上
2日間にわたって、感染症対策を図りながら開催されたパラ陸上の日本選手権（撮影：越智貴雄）
9月5、6日の2日間にわたって、熊谷スポーツ文化公園陸上競技場では、「第31回日本パラ陸上競技選手権大会」が開催された。新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、パラリンピック競技に関する大会やイベントが軒並み中止、延期が相次ぐ中、パラ陸上が先陣を切るかたちで大会を決行。2020年シーズンの幕を開けた。
感染症対策を図りながら維持した「実施種目数」
200メートル（T62クラス）で41秒27のタイムで自身の持つ世界記録を更新した湯口英理菜選手（撮影：越智貴雄）
「何よりも大会を開催していただいたことに感謝の気持ちと嬉しさでいっぱいです」
記者たちから開催についての感想を聞かれると、選手たちは皆、口々にそう言って笑顔を見せた。
ほとんどの選手が、約2カ月にわたった「非常事態宣言」中、なかなか本格的な練習をすることができなかった。それでも自宅でできるトレーニング方法を自ら編み出し、体作りを続けてきた。そして宣言が解除された後は、今年の大会や来年のパラリンピックが実施されることを信じて、練習に励んできた。
その成果が発揮され、今大会では好記録を出す選手も多く、1個の世界新、9個のアジア記録、16個の日本記録が誕生。ちょうど1年後の東京パラリンピックに向けて、選手それぞれが大きな一歩を踏み出した。
本来なら5月に行われるはずだった今大会だが、新型コロナウイルスの感染が全国に広がり、延期を余儀なくされた。他競技では早々と今年の大会を中止に踏み切るところもある中、“屋外”“個人”という競技の特性を考え、日本パラ陸上競技連盟（JPA）は、日本パラ選手権を実施することを模索してきた。
日本陸上競技連盟が発表したガイドラインを遵守するとともに、JPAの医事委員会からのアドバイスを受けながら、徹底した対策を図った。まずは、事前の対策として、選手、スタッフ、審判員、ボランティア、メディアと、来場者全員に大会2週間前からの体調管理シートの提出を義務付けた。
また、参加する選手たちにも予防の意識を強く持ってもらおうと、JPAのアスリート委員会の理解を得たうえで、同意書にもサインをすることを求めた。この同意書について、三井利仁理事長は「スポーツ再開に向けては、選手が自分自身を管理していくことも、事前の準備としての大きなポイントになると考えた」と説明した。
さらに会場では、感染予防対策を徹底することに注力された。入場時には検温が行われるとともに、選手らには、アルコール液スプレーとフェイスシールドを配布し、会場内でのフェイスシールド着用を義務付けた。そのほかの来場者には、マスクの着用が義務付けられるとともに、会場内では可能な限り“三密”を避けるかたちの工夫が行われた。
今大会の開催にあたって、JPAとして最も重視したのは、「実施種目を減らさない」ことだったという。「これまで一生懸命練習してきた選手たち全員が大会に戻って来られるようにしたかった」からだ。そのため、メディアはもちろん、審判員やボランティアの数も通常の3割ほど減らした一方で、参加標準記録を上げるなどして、選手の参加人数を絞ることはしないという決断を下した。
大会開催にこぎつけた意義の大きさ
アスリート委員会の副委員長を務める鈴木徹選手の跳躍（撮影：越智貴雄）
2日間の日程を終え、昨年4月1日に発足したアスリート委員会の副委員長を務める鈴木徹は、こう語った。
「特に新国立競技場で行われる予定だったジャパンパラ競技大会が中止となり、選手たちのショックは大きかったと思います。そんななか、JPAや埼玉県が日本パラ選手権を実施の方向で動いてくれていて、僕たちアスリート委員会にも意見を求めてくれました。選手たちの『大会をやってほしい』という気持ちをくんで、前向きに動いてくださったので、選手たちも試合ができる喜びとともに、感染しないように気をつけようという、より強い意識を持ったと思います。こうして2日間大会ができたことに、選手として感謝しかありません」
一方、選手からは無観客だったことに対して「5000人くらいなら十分に可能だったのでは」という疑問の声もあがった。それに対して三井理事長はこう理由を述べた。
「まずは選手たちに試合に集中してもらいたかったし、我々も選手のことに集中したかったというのがありました。そして何より大会を実施した意味というのは、来年の東京パラリンピックを開催するためのエビデンスを出すためでもあったので、一発目のこの大会でクラスターを出すわけにはいかないという気持ちがありました」
そのほか、選手からは熱中症対策への不足や、動画配信が大会当日のみだったことに対する不満の声など、今後への課題があがった。しかし「やるかやらないかではなく、やりながら対応していった方がいいと思った」と鈴木が語るように、大会を開催したからこそわかったことも多かったはずだ。
大会後、来場者に感染者が出ないかを注視する必要があり、今後もさまざまなリスクや問題がつきまとう。それでも今大会が開催にこぎつけた意義は大きく、東京パラリンピックに向けて、パラリンピック競技全体の “スタートライン”となることを願いたい。
（文・斎藤寿子）
